２０２０年７月、楽天市場買い回りマラソンの買い物の対象として、楽天市場ふるさと納税を使って、３か所に寄付を行なった。
１．熊本県令和２年７月の豪雨被災に対し、熊本県人吉市に対し１０００円の寄付を行なった。
返戻金はないが、これもふるさと納税の対象となるそうだ。
２．佐賀県みやき町に対しては、５０００円の寄付を行なった。
返礼品は、10年連続 特A「さがびより」無洗米【２kg×２ 真空パック】。
美味しくいただきました。
３．兵庫県南あわじ市に対しては、２０００円の寄付。
返礼品は、淡路島手延べそうめん御陵糸400ｇ（250ｇ×１袋、150ｇ×１袋）。
これ又美味しくいただきました。
返礼品を受け取ってから１か月位後に、それぞれの地域から、
住民税の寄付金控除にかかわる申告特例申請書（ワンストップ特例申請書）が送られてきた。
当方は、年金以外に収入がないこともあって確定申告はしないので、
税額控除を受けるためワンストップ特例を利用することにした。
ワンストップ特例申請書を提出することによって、寄付先の自治体から、居住地の自治体に連絡が行くものである。
ワンストップ特例を受けるためには、上記申請書に記入し、加えて個人番号に係る書類を用意しなければならない。
当方は個人番号カード（マイナンバーカード）を所有しているので、その表面、裏面をコピーしたものを切り取って、送られてきた用紙の所定位置に貼る必要がある。
個人番号カードのない人は、通知カードの表面、裏面をコピーしたもので代替できる（住民票の写しでものよい）。
その場合は、さらに運転免許証あるいはパスポートなどのコピーが必要である。
添付書類を用意するのがめんどいと言えばちょっと面倒くさい。
ワンストップ特例が適用されるためには、
ワンストップ特例を申請する団体を５団体以下にしなければならないので注意を要する。
ワンストップ特例申請書は、翌年１月１０日必着で寄付金先に送付しなければならない
料金受取人払いの返信用封筒が添付されているのでそれに入れて送ればよい。
当方は、上記手続きを経て、ワンストップ特例申請した。
ところが、住民税申告をする人は、確定申告をする人と同様ワンストップ特例を申請する必要がないことがわかった。
住民税申告書にふるさと納税額を記入する欄があるので、単純にそこに記入すればよいようだ。
というわけでずいぶん無駄なことをしてしまった。
